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野芥眼鏡店(のけ がんきょうてん)
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1948年に初めて日本の量産補聴器を発売したリオネット社は、日本のお客さまのためにリオネット補聴器を作り続けてきました。リオネット補聴器と日本人の耳と関わりは60年以上になり、日本のお客さまのためのより良い補聴器作りにこだわっています。リオネット社は日本の国産補聴器メーカーとして、お客さまの近くでお客さまの声に耳を傾けることを大切にしています。当店はそんなリオネット補聴器の専門店です。お客様に快適な聞こえをお届けし、『補聴器をシーベスト野芥店で買ってよかった！』と心から感じていただけるよう努力をしてまいります。
店長 井口 大輔
湿度の高い日本での品質保証
たとえば精密機械である補聴器にとって水滴は故障の原因になることが多く湿度の高い日本においては汗が一番の大敵でした。
リオネット社はいち早く防水対策を研究し、昭和61年（1986年）に防水型補聴器 HB-35PT型を完成させました。その後、耳かけ型の防水型補聴器で培った技術を結集し、世界で初めて防水型デジタルオーダーメイド補聴器 HI-G4WE型の商品化に成功しました。
また、防水タイプ以外の通常の補聴器においても、製造過程で独自の汗試験を行い、故障の少ない補聴器をお客さまへお届けしています。
おでかけが不自由な時は出張サービスをご利用ください!!
当店では補聴器の出張販売を行っております！
お出かけが困難な場合のご自宅訪問や介護施設へのご訪問サービスを開始してから10年以上が経過し皆様にお喜び頂いてております！
さらに補聴器ご購入後の定期的なアフターメンテナンス訪問も行っておりますので安心して補聴器をお求めいただけます。
聞こえのお悩みや補聴器のご相談、訪問ご希望の日時など、お気軽にお電話下さいませ！
野芥めがね店
TEL (092)-872-7171
定休日 水曜日
営業時間10:00～19:00
スーパーミニカナール（CIC）
価格 片耳148,000円～ 両耳266,400円～
目立たないオーダーメイド超小型タイプです。
鼓膜に近い場所に収まるため、より自然で快適な聞こえが得られます。カラーシェル（右→赤・左→青）で左右を分かりやすく作製することもできます。さらに音のこもり感やひびき感を軽減し、閉塞感のない聞こえを実現したリオネットならではのオーバルシステムが選択可能です。補聴器を装用されているのを周囲の方に気付かれたくない方には最適な補聴器だと思います。
カナールエイド
価格 片耳148,000円～ 両耳266,400円～
使いやすいオーダーメイド小型タイプです。
豊富な種類とボリュームやメモリ切り替え、指向性機能など多彩な機能が魅力です。
さらにPR41という電池を使用するため超小型CICに比べて電池寿命が長いのも特長です。両耳での装用をおすすめいたします。
防水型補聴器
価格 片耳250,000円 両耳425,000円
ＪＩＳ規格による防水等級4級に相当する防水型オーダーメイド補聴器です。
リオネットが開発した水を通さず音を伝える防水膜がプールやシャワー、温泉での補聴器使用を可能にしました。また洗える補聴器ですので常に清潔な状態でご使用いただけます。さらに耳かけ型（HB-54AS）120,000円もご用意しております。
耳かけ型
価格 片耳45,000円～310,000円
耳の後ろにかけて使うタイプの補聴器です。従来型のタイプはもちろん、最近は耳の後ろにすっぽり隠れてしまうほど小型の耳かけ型もご用意しております。
小さくて軽い上に性能も多彩で、カラーも今までの肌色のほかにバリエーション豊富な補聴器もございますので、おしゃれ感覚で装用できます。
既成耳あな型
HC-A1 価格 片耳70,000円 両耳120,000円
耳穴に入るタイプの既製品の補聴器です。
オーダーメイド型に比べて価格が安いことが魅力で、お買い上げになってすぐにご利用いただける目立ちにくい補聴器です。初めての方にも簡単にご使用いただけます。しかし、ご使用される方の耳型に合わせてお作りしていないため店頭にて装用感の確認が必要になります。
ポケット型（ボックス型）
価格 28,000円～78,000円
補聴器を胸のポケットに入れイヤホンを耳に入れるタイプの昔ながらの補聴器です。ボリュームやスイッチが大きいので操作が簡単です。電池も単４アルカリ電池を使用するため電池寿命がとても長く、電池交換も簡単に行えます。
障害者総合支援法という法律が、平成25年4月1日から施行されました。この法律は、従来の身体障害者福祉法も包括されたもので、この新しい法律による補装具費（補聴器の購入費用）の支給方法をご紹介します。
※上記は、基本的な補聴器支給制度の流れであり、各市区町村により異なる場合があります。詳しくはお住まいの市区町村「福祉課窓口」でご確認ください。
※自己負担額は、原則1割負担となります。ただし、所得によっては例外もあります。
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